使用頻度の少ないものを梱包

季節ものの家電や衣類など、現在使っていないものからどんどん荷造りしていきます。
また、生活に困らないもの、例えば趣味のものなども早めに梱包していくとよいでしょう。

手続き一覧

  1. 金融機関の住所変更
  2. 手続きの際には、通帳、お届印、カード、身分証明などが必要になります。
    引越し後もこれまでと同じ金融機関、同じ支店を利用するのか、または支店を変更するのか、口座を解約するのかなど
    決めておく必要があります。
    また、金融機関での取引内容(当座、融資など)によっては、住民票謄(抄)本や印鑑証明書等が必要になることもあります。
    各金融機関のホームページで確認しておきましょう。

  3. 各種保険の住所変更
  4. 生命保険等に加入の場合、各保険会社や担当者へ連絡し、住所変更の手続きをしましょう。
    また、最近では各保険会社のホームページで、オンラインで手続きをすることができます。
    火災保険などの住居に関わる保険の場合は、火事など不測の事態に備えて早めに手続きを行うようにしておきましょう。

  5. 携帯電話の住所変更
  6. 携帯電話会社各社でお客様サポートというサービスがあり、パソコンやスマートフォンなどでオンラインで手続きが可能です。
    電話や店舗での変更ももちろんできます。

  7. 転出届
  8. 現在住んでいる市区町村役場で手続きを行います。印鑑など必要なものがあります。
    「転出証明書」を発行してもらいましょう。この証明書は、引越し先での転入届の手続きの際に必要になります。
    また、同じ市区町村内での引越しの場合は「転居届」となります。
    転出手続きは、引越しの1~2週間前までに終わらせておきましょう。

  9. 印鑑登録の手続き
  10. 同じ市区町村内での引越しであれば、転居届提出の際にそれに伴い印鑑登録の住所変更もされますが、
    現在住んでる市区町村外への引越しの場合は、改めて印鑑登録を行います。
    転出届を出すと、転出日をもって廃止になります。また印鑑登録証やカードなどを返納しておきます。

  11. 国民健康保険の資格喪失届け
  12. 転出の際には、「資格喪失」の手続きが必要になります。
    この時、保険証を返納することになります。
    保険証や印鑑を持って市区町村役場の担当窓口で手続きをしましょう。

  13. 国民年金の手続き
  14. 引越しに伴い、受取先金融機関が変更になる場合は、日本年金機構への届け出が必要です。
    住所変更だけの場合、日本年金機構に住民票コード登録がされていれば、住基ネットの情報を活用できるため、届け出は原則不要となります。
    最寄りの年金事務所で手続きを行いましょう。

  15. 子供(児童)手当の受給事由消滅届の手続き
  16. 転出届の手続きをしたら、転出日をもって受給資格が消滅するという市区町村が多いようです。
    従って、特別な手続きは不要となります。

挨拶の手土産を準備する

手土産

旧居を去る前の挨拶、新居での挨拶の際に持っていく手土産の手配をしておきましょう。
数が足りないと困るので、少し多めに用意しておきましょう。
>>引越し後の挨拶についてはこちら

総括

各手続きについては、金融機関、保険・携帯電話各社、市区町村によって様々です。
ホームページで詳しく掲載されていますし、必要な書類をダウンロードできる場合もありますので
よく確認しておきましょう。
諸手続きも梱包も早めに済ませておくのが一番!遅くても引越し当日の2日前までには済ませておきましょう!

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